Google Cloud Marketplace の要件

Google Cloud Marketplace でプロダクトを提供する場合は、次のリスティング要件を満たす必要があります。 また、提供するプロダクトの種類に応じて運用上のベスト プラクティスを維持する必要があります。

これらのリスティング要件への準拠に影響する変更を行う場合、オンボーディング中に Google に提供したドキュメントを無効にする場合は、Google に通知し、再審査と再承認のためにプロダクトを送信する必要があります。

組織の要件

プロダクトの要件

  • Cloud Marketplace で製品を公開して販売するには、製品版(アルファ版またはベータ版ではない)である必要があります。

  • プロフェッショナルなオンライン プレゼンス、定義されたセールス モーション、カスタマー サポート、強固なセキュリティのベスト プラクティスの遵守など、エンタープライズ向けのプロダクトである必要があります。

  • プロダクトには、既知の脆弱性、ウイルス、スパイウェア、トロイの木馬、またはその他のあらゆる種類の悪意のあるコードを含めることはできません。

  • Google Cloud では、主に Google Cloud 上でソフトウェア プロダクトをホストするオンボーディング中の承認プロセスによって、Google Cloud に対して認証する必要があります。一般的な承認されるユースケースのパターンは次のとおりです。

    • パターン 1:プロダクト全体とすべてのサポート コンポーネントが、すべて Google Cloud で動作します。 次のアーキテクチャ図は、このパターンの例を示しています。

      Google Cloud で実行されているプロダクト全体を示すアーキテクチャ図

    • パターン 2: プロダクトのコンピューティング プレーンやデータプレーンは Google Cloud 上で実行されますが、小さいコントロール プレーンやサポート インフラストラクチャ(ロギングなど)はオンプレミスや別のクラウドで実行されます。 この場合、Google Cloud でホストされているコンピューティング プレーンやデータプレーンが、ユーザーが使用量を増やすと最も速く消費するリソースでなければなりません。 次のアーキテクチャ図は、このパターンの例を示しています。

      コンピューティング プレーンが Google Cloud で実行されるプロダクトと、実行されないサポート インフラストラクチャを示すアーキテクチャ図。

    • パターン 3: ストレージ、バックアップ、レプリケーション、データ復旧(DR)プロダクトは、すべてのデータを Google Cloud に複製する必要があります。一方、プロダクトのコントロール プレーンは、オンプレミスまたは他のクラウドで実行できます。次のアーキテクチャ図は、このパターンの例を示しています。

      ストレージとバックアップ プレーンに Google Cloud を使用するプロダクトを示すアーキテクチャ図。

    • パターン 4: プロダクトは、Google Cloud を唯一の移行先とする移行ツールですが、移行元としてオンプレミスまたは別のクラウドで実行できます。次のアーキテクチャ図は、このパターンの例を示しています。

      Google Cloud を移行先とするプロダクトを示すアーキテクチャ図。

    • パターン 5: プロダクトのコンピューティング プレーンまたはデータプレーンは Google Cloud 上で実行されます。プロダクトのモニタリング エージェントまたはセキュリティ エージェントは、オンプレミスまたは別のクラウドで実行できますが、保存と分析のために Google Cloud でホストされる環境にデータを送信する必要があります。次のアーキテクチャ図は、このパターンの例を示しています。

      Google Cloud にデータを送信するオンプレミス セキュリティ エージェントを含むプロダクトを示すアーキテクチャ図。

    • パターン 6: プロダクトは Google Cloud でホストされ、Google Cloud から提供されるデータセットです。次のアーキテクチャ図は、このパターンの例を示しています。

      Google Cloud でホストされ、Google Cloud から提供されるデータセットを示すアーキテクチャ図。

  • Cloud Marketplace 上のプロダクトには、Cloud Marketplace の外部で提供するプロダクトのバージョンと同じ機能が搭載されている必要があります。

  • データ プロダクトには、敵対国から米国個人のデータを保護する法律(2024 年)で定義されている「個人を特定できる機密情報」が含まれていないことを確認する必要があります。