サステナビリティ

レポート: サステナブルな変革に投資する CEO に求められるもの

sustainability survey.jpg

※この投稿は米国時間 2022 年 4 月 13 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

サステナブルなサプライ チェーンと排出量削減の実現にかかわる複雑性に加え、気候に起因する原野や森林の火災、大規模な暴風雨、猛烈な熱波が原因となって、実業界でも地球が直面する気候変動の厳然とした現実が認識されるようになってきました。

サステナビリティと環境への影響は、今や世界中の経営幹部が真っ先に思い浮かべる事柄になっており、その多くが、事業の運営におけるサステナブルな変革に重きを置き始めるようになっています。Google Cloud に代わって The Harris Poll が 16 か国の 1,491 人の経営幹部を対象に新たに実施したアンケート調査では、サステナビリティに関する優先順位付け、課題、機会についてビジネス リーダーがどのように考えているのかが明らかにされています。要点については、インフォグラフィックをご覧ください。

サステナビリティが事業の最優先事項

環境、社会、ガバナンスに対する取り組みが、ビジネスモデルの進化や調整と並んで組織にとっての最優先事項になっており、企業の予算のうち 10% 近くがサステナビリティへの取り組みに割かれるようになってきています。経営幹部は、たとえ短期的には収益が低下することになるとしても、サステナブルな方法で事業を成長させようという姿勢です。

数字の上では経営幹部の 80% が、環境面でのサステナビリティに対する取り組みについて、自分たちの組織に平均点以上の評価を与えています。86% の経営幹部は、自社の努力がサステナビリティの実現に向けた動きに影響を及ぼすと考えています。

経営幹部の多くが影響を定量的に把握していない現状

この調査を行うことで、自社の行動に対する企業の自己評価と、それをどれほど正確に測定できているかという現状の間に、残念ながらギャップが存在することが明らかになりました。組織にサステナビリティへの取り組みを定量的に測定するツールが実際にあると答えたのは、回答者のうちわずか 36% であり、その測定結果を、結果に基づく最適化の対象として利用していると答えた回答者は 17% にとどまりました。

正確な測定を行わずに真の進展状況を知ることは困難です。回答者の 58% が、グリーン化における偽善的行為というものが存在し、サステナビリティに対する取り組みを自分の組織が誇張して表現したことがあると認めています。金融サービスおよびサプライ チェーン / ロジスティクスの経営幹部でその割合が最も高くなっており、それぞれ 66% および 65% となっています。およそ 3 分の 2(66%)の回答者が、自分の組織で行っているサステナビリティに対する取り組みの中に、実効性の疑われるものがあると答えています。

807-GC _ Sustainbility Infographic Cutdowns-Final-4.jpg

経営幹部が求めるものは透明性の向上

あらゆる業界で、企業はサステナビリティに対する自らの取り組みを定量化するのに苦戦しています。回答者の 65% がサステナビリティに対する取り組みを推進させたいと考えているものの、実際にどうすればよいのかわからないと答えています。サプライ チェーン / ロジスティクス、および、医療 / ライフ サイエンスの経営幹部でその割合が最も高く、それぞれ 79% および 74% となっています。一方で、小売業界では 54% にとどまっています。

サステナビリティの実現に向けた動きをけん引しているのは、組織の頂点に位置する人たちです。どのグループが組織的なサステナビリティの実現を可能にしているのかを尋ねたところ、回答者の 53% が役員および上級幹部であると答えています。しかし要求はさらに高く、回答者の 82% が「役員や上級幹部には、サステナビリティの実現を優先する余地を増やすことを期待する」という文言に同意しています。

経営幹部に属する人たちは、最も大きな障壁を乗り越えるために必要とされる透明性と機会の増大を望んでいます。回答者の 87% は、「環境的により持続可能となるにあたって直面する課題にビジネス リーダーがより誠実に向き合うことができれば、より実質的な進展を遂げることができる」という考えに同意しています。

経営幹部の大多数(82%)が、サステナビリティを優先する余地がもっとあればよいと考えています。

気候への楽観主義から事業変革への転換

経営幹部の 74% が、課題を克服できればサステナビリティは抜本的な事業変革の推進力になると考えています。テクノロジーとサステナビリティは、経営幹部に属する人たちが 2022 年に投資の強化を考えている 2 大分野であり、両者は独特な形で互いに絡み合っているものと考えられています。テクノロジー イノベーションは、サステナビリティに関わる課題への取り組みに最も大きな影響を及ぼすことになる分野であると考えられています。さらに、経営幹部のおよそ 4 分の 3(78%)が、サステナビリティに対する今後の取り組みに決定的に重要なものとしてテクノロジーを挙げ、業務の変革、取り組みの社会へのより広範な展開、取り組みがもたらす効果の測定と報告にテクノロジーが有効に働いていると述べています。

807-GC _ Sustainbility Infographic Cutdowns-Final-3.jpg

幸いと言えるのは、多くの企業にとって、サステナビリティへの取り組みが、まだ始まったばかりだという点です。経営幹部の多く(過半数)が、自分たちはサステナビリティ トランスフォーメーションにおいて計画と初期的実施の段階におり、今後に進捗が見込まれると述べています。問題なのは、気候変動に最悪の結果をもたらさないようにするためには、あらゆる産業が早急に行動することが求められているという点です。

Google Cloud は、お客様がクラウド テクノロジーを利用してサステナビリティの目標を達成し、地球環境に貢献できるよう支援することに尽力しています。Googleは業界で最もクリーンなクラウドを運用しています。そのため、より持続可能な事業の構築が容易でないことも認識しています。Google では、サステナビリティ チームが計画策定の場に必ず同席します。そうすることで、より持続可能な未来を築くために協力してクラウド テクノロジーを使うことができるのです。経営幹部のサステナビリティに対する姿勢に関する詳細については、レポートの全文をご参照ください。


- Google Cloud グローバル サステナビリティ担当マネージング ディレクター Justin Keeble