顧客事例

営業・保守支援システムとして Google Maps で“ All on Maps ”を構築。 年間数千万円に上るコスト削減を実現!

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国内外で数多くのエレベーター・エスカレーターを稼働させている、フジテック。Google Maps を活用し、“ All on Maps”をコンセプトに、営業・保守スタッフにとってあらゆる社内情報ポータルとなる支援システムを構築した。これによる業務効率化で、年間数千万円に上るコスト削減を実現させている。

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(写真左)情報システム部 主務 三木治雄氏 

(写真右)執行役員 情報システム部長 友岡賢二氏

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世界の様々な国々にエレベーター・エスカレーターを納入しているフジテック。メンテナンスを手掛けるサービススタッフは、システムで管理されたスケジュールに従って日々、業務を手掛けている。そのメンテナンス現場を検索する従来の地図情報システムは13年前に導入されたもので、動かしたり、拡大縮小ができない静的なものであった。地図情報の陳腐化や稼働スピードが遅いという問題もあった。かつ、オフィスのパソコンでしか使えなかったために、サービススタッフはプリントアウトして作業現場に向かっていたのである。しかも、世界 20 カ国以上に事業展開しているにも関わらず、日本地図に限定されたものであった。

「その現場に行き慣れた人なら別ですが、初めて行くような場合、すぐにわかるものでもありません。そこで、社用車に乗ってからスマートフォンや携帯電話のナビゲーションアプリを立ち上げてルートを調べなければならないといった手間がかかっていました」と執行役員情報システム部長の友岡賢二氏は打ち明ける。また、メンテナンスや営業に必要な仕様や部品、図面、改修履歴、営業履歴などの情報は、別途ノート PC を持参してアクセスしていた。

2014 年に入社し情報システム部長に就任した友岡氏は、その現状を知るや早速システム化による改善の検討に着手する。

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「当初から Google Maps が念頭にありましたが、ひとまず無償のものなどほかの地図情報サービスも検討してみることにしました」と情報システム部主務の三木治雄氏は言う。そこで、Google Maps を含め代表的ないくつかのサービスを試した。

「ストリートビューや経路検索などの機能が揃っている上に、API も非常に充実しています。さらに、グローバル性も申し分ありません。ほかの地図情報サービスとは圧倒的な差がありますね」と三木氏は評価する。友岡氏も、Google Maps が API により自社システムと容易に連携できる点を以前から高く評価していた。

「作業対象のエレベーターなどは ID が付与されていますが、その ID で場所がわかるスタッフはほとんどいません。しかし、『駅前のあのビル』と現物で言われればすぐに場所がわかります。そこで、地図をベースに外回りを基本とする営業やサービススタッフの支援システムを作ろうと考えました。このシステムは地図をベースとした“アプリランチャー”であり、そこからあらゆる社内情報にアクセスできる"All on Maps"のシステムです。そのためには、API の充実が不可欠だったのです」

2015 年 6 月に Google Maps のライセンスを購入し、プログラミングの心得がある三木氏が開発に着手。同年8 月にプロトタイプをリリースし、ユーザーの意見を取り入れながら改修を重ね、完成度を高めていった。

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出来上がった営業・保守支援システムは、地図上に同社の納入した物件をアイコンで表示し、それぞれのアイコンから担当者、営業、仕様、部品、工務、保守、図面、技術資料など基幹システム上の情報と相互に連携できる UI/UX となっている。アイコンの色や形状を変えることにより、システムの利用者が一目でそれぞれに必要な業務内容を識別できるように工夫している。

まずは、モバイルデバイス1 つあれば業務に必要なあらゆる情報にアクセスできるようにする。さらに、ストリートビューや航空写真により目的地の詳細な状況を事前確認できるようになった。

「車はどこに停められるのか、その建物はどこから入れるのかといったことが事前にわかり、スムーズな行動ができるようになりました」(三木氏)

さらに、Directions API による目的地までの経路表示機能や Places API による住所入力簡素化機能の実装により、格段に利便性が向上した。

BYOD によってスタートさせた後、営業とサービススタッフ全員にスマートフォンを支給し、当該システムをフル活用していく。

1 年間の運用で、1 人あたり 1 日数分の業務を効率化できたとして、年間数千万円に上るコスト削減効果を確認。今後、「グローバルへの適用拡大」「 GPS と連動したスタッフの動静管理」「災害情報との連携」「 CRM との連携」といった角度から、さらに機能を拡充させるという。「災害情報との連携では、サプライチェーンへの影響も可視化させたい」と友岡氏。まさに“ All on Maps ”で格段の業務効率化を推進していく構えだ。

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