Address Validation を使用して小売業のクラウド アプリケーションの運用効果を高める

※この投稿は米国時間 2023 年 1 月 13 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

住所の誤りや不備は、配送の遅延を引き起こすだけではありません。小売業者が負担する費用は増え、小売プロセス全体にわたって配送エクスペリエンスが低下します。実際、配送に 1 回失敗した際にかかる平均費用は、米国では 17.20 ドル、英国では 11.6 ポンドとなっています1。また、ラスト ワンマイル配送の 5% が失敗していることから、小売業者とその配送パートナーが、住所のエラーを前もって減らすことで、カスタマー エクスペリエンスの改善を試みるのも当然のことと言えるでしょう。

小売業のクラウド アプリケーションに Address Validation を追加して運用効率を向上させる

多くの小売業者は、クラウドへの移行によって、バリュー チェーン全体にわたるデジタル トランスフォーメーションの加速はもとより、オペレーションを改善する方法を模索しています。また、こうした小売業者の大部分は、ユーザー向けのウェブサイトやモバイルアプリで Place Autocomplete などの Google Maps Platform API を使用して、買い物客が住所（配送先住所や請求先住所など）をオートコンプリートできるようにしています。そして現在では、小売業者や物流会社は、Address Validation をバックエンドに追加して、入力された住所が実際に存在するかどうかを確認し、買い物客の取引の完了をサポートできるようになりました。

住所のエラーを特定して解決できるようにすることで、Address Validation は小売バリュー チェーンのあらゆる段階で幅広い関係者に効果をもたらすことができます。購入手続きのフローに Address Validation を追加すると、ユーザーは住所のエラーを見つけ、認識し、解決することができるため、安心して確実な購入手続きが行えます。これにより、買い物客がリピーターとなり、顧客のライフタイム バリューを向上できる可能性があります。また、小売業者は、無効な住所に対処するのにかかる時間と費用を削減できます。コンバージョン率を改善し、消費者に商品を迅速に届け、無効な住所に関するサポートの問い合わせを減らすことで、時間と費用を大幅に節約できます。さらに、配送業者は、効果的な運用を実現し、配送の失敗やミスを削減し、荷物を再配達するための無駄な移動を回避することが可能です。

以下に、小売業での主なユースケースを 2 つご紹介します。

1. e コマースでの購入手続きのフロー

Address Validation は、購入手続きやアカウント登録をスムーズに進めるのに役立ちます。小売業者は、Google Cloud の最新の e コマース プラットフォームを 2 つの方法で導入し、Address Validation を購入手続きのフローに統合することでこの機能を活用できるようになります。これにより、配送品が正しい場所に届くという安心感をユーザーに与えることができます。

Google Cloud 上でクラウドネイティブなサービスを使用したフルスタックの e コマースの構築

このアプローチでは、小売業者はクラウドネイティブなインフラストラクチャとデータサービスを使用して、e コマースのバックエンドおよびフロントエンドの機能を構築します。これには、完全にモダナイズされたスタックを構築する方法と、クラウドへの移行後に e コマース スタックのコンポーネントをモダナイズする方法があります。

すぐに使えるバックエンド機能を使用した Google Cloud 上のヘッドレス e コマース

柔軟性とアジリティに対応するためにバックエンドとフロントエンドを分離したい小売業者は、ヘッドレス コマースのアプローチを採用します。Google Cloud パートナーがクラウドネイティブなマイクロサービスや API として提供している、商品カタログ、カートと購入手続き、価格、配送などのすぐに使えるバックエンド コマース機能を使用することで、小売業者は新しいショッピング エクスペリエンスの迅速なリリースに向けてフロントエンドに集中でき、開発作業も最小限に抑えることができます。

2. 小売業者のバックエンド オペレーション

住所は、小売業者のサプライ チェーン全体において重要な役割を担っています。そのため、Address Validation は購入手続きのほかにもいくつかのメリットをサプライ チェーンにもたらすことができます。

a. 小売業者による、ベンダーの住所の検証

小売業者は何千ものサプライヤーを抱え、その多くが世界中に分散している場合があります。そして、サプライヤーのオンボーディング中に、これらのベンダーの住所を検証する必要があります。スケーラブルかつ自動化された方法で最新のサプライ チェーンを維持するために、小売業者はベンダーの住所を事前に検証し、ベンダーとの商品の交換や請求書の発行をシームレスに行えるようにしておかなくてはなりません。

Address Validation は、ベンダー管理ソフトウェアや既存のベンダー オンボーディング ワークフローと統合できます。また、この統合はベンダー管理ソフトウェアの既存の API を使用して行えます。ベンダーの住所を検証するためのサンプル ワークフローを以下に示します。

b. 物流会社による、販売者から受け取った住所の検証

物流会社は、Address Validation を使用して配送先住所を検証し、住所が住宅用か商業用かなどの住所メタデータを適用して完全性と正確性を確保したうえで、配達員に荷物を割り当てることができます。この情報は、配送業者がペナルティや追加費用を発生させることなく配送のタイミングを計画するために非常に重要です。たとえば、商業用の住所宛ての配送であれば、通常の営業時間内に配送するようスケジュールする必要があります。

ご利用方法

Address Validation は現在一般提供されており、Google Cloud のアカウントを持っている人なら誰でもアクセスできます。アカウントをお持ちでない場合は、こちらで無料のトライアル アカウントを作成できます。

• Google Cloud プロジェクトを設定する: Google Maps Platform API を使用する前に、Google Cloud プロジェクトの設定方法をご確認ください。このページでは、プロジェクトの管理に役立つ詳細な手順を提供しています。

• デモを試す: 例を確認して、よくある住所の間違いに API がどのように対応するかを確認したり、自身の住所を入力して API レスポンスを表示したりしてみましょう。

• 大量の住所に関するユースケース: 上述のユースケースに限らず、企業が大量の住所の検証を必要とするシナリオがあります。すばやく使用を開始するには、Address Validation による大量の住所の処理ガイド、設計パターン、および GitHub プロジェクトをご確認ください。

Address Validation を使用すると、現実世界に関する Google Maps Platform の情報によって、住所が可能な限り正確であることを確認できるため、差別化されたエクスペリエンスの構築や、アプリ、サービス、ビジネス プロセスの運用効率の向上に集中的に取り組むことができます。Address Validation の詳細や開始方法については、デモおよびチュートリアル ドキュメントをご覧ください。

Google Maps Platform について詳しくは、ウェブサイトをご覧ください。

^{1. Statista、配送に 1 回失敗した際にかかる平均費用（2020 年）}

^{2. Accenture、持続可能なラストワンマイルの実現}

- Google Maps Platform ソフトウェア エンジニア Sarthak Ganguly

- Google Cloud 小売業界向けソリューション担当グローバル リード Logan Vadivelu